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[청소부]

いきいき女性の健康ノート

知っておきたい不妊治療の真実

福島安紀・医療ライター

2020年3月31日

　

　日本産科婦人科学会の調査では、2017年に不妊治療の体外受精で誕生した子は5万6617人で、過去最高を記録した。この年に生まれた子どものおよそ16人に1人にあたる。世界初の体外受精児が英国で誕生したのは1978年。日本では、その5年後の83年に東北大で国内1例目の体外受精児が誕生し、いまや体外受精などの生殖補助医療で生まれる子は珍しくなくなった。どのような状態を不妊といい、どのような原因があるのだろうか。『生殖医療の衝撃』（講談社現代新書）などの著書がある埼玉医科大学産婦人科教授の石原理さんが解説する。

性行為があり1年妊娠しなければ可能性あり

　東京都内に住む主婦のミドリさん（仮名）は、36歳のときに結婚した。自然に任せたい気持ちがあってためらっていたが、38歳で不妊治療をスタートし、41歳で女児を出産した。

　「不妊治療を始めたらすぐに妊娠できるのかと思っていたら、なかなか子どもができなくてつらかったです。35歳を過ぎると卵巣機能が低下して妊娠しにくくなるなんて、不妊治療を始めてから知りました。結婚してすぐに始めるべきだったのかもしれません。私は運よく出産まで漕ぎつけましたが、45歳まで不妊治療を頑張ってあきらめた友人もいます」と語る。

　「世界保健機関（WHO)でも日本産科婦人科学会でも、通常の性生活のある状況で1年間、妊娠しなければ不妊症であると定義しています。『通常の性生活』がどの程度かは国際的にも定義されていないのですが、週2〜3回程度と思われます。ただ、女性の年齢によってその状況は個別に考えるべきです。20代なら実際には半年以内くらいに妊娠するはずですし、37～38歳以降の女性は、半年から1年単位で妊娠のしやすさが急激に低下するからです。国によっては、不妊治療の対象を37～38歳までに制限しているところもあるくらいです。30代半ば以降の人は1年も待たずに、数カ月から半年くらいで妊娠しなければ、検査や治療を始めたほうがいいと言えます」。石原さんは指摘する。

　

女性側の原因は排卵障害や卵管の詰まりなど

　妊娠が成立するためには、まず、女性の卵巣から卵子が排卵され、性行為によって卵子と精子が卵管内で出合って受精する必要がある。受精卵は卵管の中で細胞分裂を繰り返し成長しながら子宮に移動し、ベッドの役割を果たす子宮内膜に着床し、妊娠が開始する。

　不妊の原因は、①女性側にある場合、②男性側にある場合、③男女両方にある場合――の3通りある。女性側の原因は、主に、排卵障害のほか、卵管、頸（けい）管、子宮、免疫のそれぞれに起因するものを合わせた五つだ。日本受精着床学会が03年に不妊治療患者を対象に行った調査では、男性因子が33％、女性側の問題では排卵障害（卵巣因子）が21％、卵管因子が20％、子宮因子が18％、免疫因子が5％、その他が4％だった。

　排卵障害とは、生殖年齢の女性なら月に1回程度起きる排卵がないこと。ダイエットによる過激な減量、出産後に乳汁を分泌させるプロラクチンというホルモンが過剰に分泌される高プロラクチン血症、排卵を起こすホルモンのリズムが失われる多嚢胞（のうほう）性卵巣症候群などが原因になる。

　28日周期の人なら、月経が始まった日から2週間前後で排卵がある。ただし排卵日は、ずれることもあり、また、毎月、月経があったとしても排卵しているとは限らない。45歳を過ぎると、月経があっても排卵がない人が増加する。2カ月程度の期間、朝目覚めてすぐの安静時に基礎体温を測ってみて、低温期と高温期が無くほぼ一定だったり、逆に変動が激しかったり、2相に分かれなかったりするときには排卵障害の可能性がある。

　卵管は精子が卵子に向かう通り道で、受精卵を子宮に運ぶ管だ。クラミジア感染症などによる卵管炎や骨盤腹膜炎などによって卵管が詰まっていると、妊娠が成立しない。子宮内膜症によって卵管の癒着が起こり、不妊の原因になることもある。また、子宮頸管は、子宮の出口の筒のような部分で、排卵が近づくと内部の粘液（おりもの）を分泌して精子が通りやすいようにする。ところが、粘液の分泌が少ないなどの理由で精子が貫通しにくい状態になると妊娠しにくくなる。

　

　妊娠の成立には、子宮の状態も影響する。子宮筋腫があったり、過去の手術や炎症、先天的に子宮の形に異常があったりすると、子宮内膜の血流が悪くなり、子宮内に到達した受精卵が着床しにくい。免疫因子というのは、ウイルスや細菌などの外敵と同じように、精子を攻撃して動かなくしてしまうことだ。精子を攻撃する抗体ができてしまうと、子宮頸管や卵管に精子が入ってきても卵子に到達できず妊娠が起こらない。

　子宮内膜症、子宮筋腫、月経不順などがある人は、年齢にかかわらず妊娠しにくくなっている恐れがあるので、早めに婦人科や生殖補助医療専門の医療機関で相談したほうがよさそうだ。

男性側の原因も　受診は二人で

　男性側の不妊原因には、精子の数が少ないか、まったくない、運動率が低い造精機能障害、精子が排出できない精路通過障害、勃起不全（ED）などの性機能障害がある。

　「男性側に原因がある場合もあるので、不妊かもしれないと思ったら、カップルでの受診が大切です。ただ、原因が不明で、加齢による卵巣機能の低下のために妊娠しにくくなっている場合もあります。男性も、女性ほど急激に変化するわけではないものの、35歳を過ぎると、徐々に精子の質が低下します」と石原さんは話す。

　年齢が上がると妊娠しにくくなるのは、卵子の質が低下するだけではなく、子宮内膜症、子宮筋腫など不妊の原因になる病気になる人が増えることも影響している。

　不妊の原因を調べる際には、内診、子宮内膜症や子宮筋腫、クラミジア感染症などの有無を調べる経膣（けいちつ）超音波検査、卵管や子宮の状態をみる子宮卵管造影検査、女性ホルモンの分泌や甲状腺機能などを調べるホルモン検査などを実施する。女性ホルモンの状態をみる検査は、一般的には、月経周期に合わせて2回受けることになる。必要に応じて、精子を攻撃する抗体ができていないかどうかをみるための性交後試験をすることもある。排卵直前の妊娠しやすい日に性行為をし、その翌日に、子宮頸管粘液を採取し、運動精子の有無を調べる性交後試験をする。

　

　男性側は、マスターベーションで精液を採取し、精子の数や運動率を調べる検査が必要だ。その検査は、不妊治療をしている泌尿器科はもちろん、産婦人科でも実施している。

生殖補助医療も30代半ばに壁

　ただ、体外受精などの生殖補助医療をしても必ず妊娠できるわけではない。1回の生殖補助医療で出産まで漕ぎつけられる確率は20代から30代前半まででも2割、37～38歳を境に流産率が上がり、42歳以降は5％を切り、45歳以降は限りなく0に近くなる。生殖補助医療による妊娠率は、男性の年齢にも左右されるが、特に顕著なのが女性の年齢による影響だ。何度も採卵を繰り返せば妊娠率や出産率は上がるが、40歳を過ぎると出産率が低いことには変わりはないという。

　「45歳以上で初めて子どもを産んでいる著名人もいるではないかと思うかもしれませんが、そのほとんどは、第三者の卵子の提供を受けて出産しているケースです。栄養状態がよくなって、100年前に18歳だった平均初経年齢が12歳になりましたが、平均閉経年齢は50歳のままほとんど変わっていません」と石原さん。

日本産科婦人科学会のART（生殖補助医療）データブック（2017年）をもとに作成。ETは胚移植のこと

　外見的には若々しい30代後半、40代の女性は増えているものの、いくら生殖補助医療が進歩しても、卵子の加齢による卵巣機能の低下にはあらがえないわけだ。

　また石原さんは「37～38歳で妊娠率が急激に低下し、流産率が上がるのは、加齢と共に妊娠すると危険な状態になる女性の体を守る自然の摂理でもあります」とも指摘する。

　なお、日本産科婦人科学会のART（生殖補助医療）データブックによると、17年には44万8210件の体外受精などの生殖補助医療が行われ、出生児数は5万6617人で、出産率は12.6％だった。国際的な生殖補助医療統計であるICMART（国際生殖補助医療監視機関）が公表している最新のデータで、11年時点の1採卵当たりの日本の出産率は7.9％で、統計がある国の中で最も低い（採卵した周期内ですぐに移植する新鮮胚移植のみで、凍結胚移植は含まない）。日本の生殖補助医療の技術レベルは、世界から後れを取っているのだろうか。

埼玉医科大学産婦人科教授の石原理さん

　「年齢別の妊娠率、出産率は、他の国と変わりませんし、日本の生殖補助医療は世界最高レベルです。日本の生殖補助医療による平均出産率が低いのは、40歳以上には生殖補助医療を行わない国も多い中で、生殖補助医療を受けていている女性のうち4割以上（11年は43％）が40歳以上だからです。生殖補助医療を受けるなら、できるだけ35歳になる前にスタートすることをお勧めします。20代、30代の若い世代の中には、男女とも非正規雇用でお金がないから妊娠・出産を考えられないという人も多いので、排卵や卵管に問題があったとしても生殖補助医療により妊娠がしやすい20代で出産や子育てに取り組める体制づくりを社会全体で応援していくことも必要なのではないでしょうか」。石原さんはそう提案する。

　不妊治療、生殖補助医療が、自然妊娠が難しいカップルにとってかけがえのない医療になっていることは確かだ。その治療法については、次回、取り上げる。

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福島安紀

医療ライター

ふくしま・あき　1967年生まれ。90年立教大学法学部卒。医療系出版社、サンデー毎日専属記者を経てフリーランスに。医療・介護問題を中心に取材・執筆活動を行う。社会福祉士。著書に「がん、脳卒中、心臓病　三大病死亡　衝撃の地域格差」（中央公論新社、共著）、「病院がまるごとやさしくわかる本」（秀和システム）など。興味のあるテーマは、がん医療、当事者活動、医療費、認知症、心臓病、脳疾患。