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毎日新聞 2023/1/31 東京朝刊 有料記事 1027文字
<ka-ron>
人工知能(AI)を使った自動応答ソフト「ChatGPT(チャットGPT)」が欧米諸国の学校関係者を「パニック」(1月12日付米紙ニューヨーク・タイムズ電子版)に陥れている。
チャットGPTは米新興企業の「オープンAI」が開発。昨年11月に一般公開され、ユーザーは早くも100万人を突破した。23日には米マイクロソフトが数十億ドル(数千億~1兆円超)の投資をすると発表している。
日本語を含む多用な言語を操り、利用登録をすれば質問を書き込むだけで回答してくれる。それだけなら検索サイトと変わらない? いやその文章作成能力がすごい。例えば「安倍晋三元首相」「トランプ前米大統領」「オバマ元米大統領」について500字以内でその功績を説明せよ、とそれぞれ求めるといずれも1分前後で答えた。ただオバマ氏については前向きな功績が並んだものの、安倍氏とトランプ氏については最後に同じ一文、「また、彼の政治的な振る舞いや発言についても批判を受けることが多かった」がついていた。
ある程度パターンがあるのかもしれないが、教育関係者は論文やリポート作成に使われるのではと疑心暗鬼だ。ニューヨーク市などは公立校のWi-Fi(ワイファイ)上での使用を禁止。米国の大学もリポート提出を手書きの試験に切り替えるなど対応に追われている。英国やオーストラリアなどでも同様の対応が広がっている。
もっとも、こうした反応を疑問視する声もある。「禁じたところでアクセスは可能」「むしろ学習支援に使う方法を学生に教えるべきだ」といった声だ。
だが教諭陣が当面の対策として飛びついたのは「新兵器」の導入。中でも一番人気は米プリンストン大学の学生が開発したというプログラム「GPTZero」。AIが生成する文章の特徴を見抜いて自動検知してくれるらしい。米ハーバード大学やエール大学などの教育者6000人以上がすでに利用登録をすませている。