毎日新聞 2023/5/14 東京朝刊 有料記事 2181文字
<気になる>
まるで人間が書くような自然な文章で対話できる人工知能(AI)「チャットGPT」が注目されています。幅広い分野の知識を備えるだけでなく、旅行日程の提案や論文作成など従来のインターネットサービスとは別次元の便利な機能を持っています。一方、誤情報(ごじょうほう)や、雇用・教育に与える悪影響も懸念されています。急速に進化するAIは、私たちにどのような影響を与えるのでしょうか。
◆何ができるの?
指示に応じ、文章や画像作成
なるほドリ チャットGPTが話題になっているね。どうやって使うの?
記者 インターネットでチャットGPTのサイトにアクセスし、メールアドレスなどを登録すれば無料で利用できます。質問や指示を書き込めば、AIが人間と対話しているかのように自然な受け答えをしてくれます。月額20ドル(約2600円)の有料版では、さらに高性能のAIが使えます。日本語にも対応しています。
Q 何ができるの?
A 従来のAIは、画像認識や翻訳(ほんやく)、将棋(しょうぎ)など個別の分野に特化していました。一方、チャットGPTのようなAIは、数学、芸術、法律など幅広い知識を持つ「汎用(はんよう)型」です。また、文章や音声、画像などを生み出すことができるので「生成AI」と呼ばれています。例えば、チャットGPTに手紙の文案を作るように指示すれば、「拝啓(はいけい)」「敬具(けいぐ)」など日本特有の表現を含め、ほぼそのまま使える文章を作成してくれます。詩や小説、楽曲の創作も可能です。
Q 開発したのはどんな企業なの?
A 米シリコンバレーの新興企業「オープンAI」です。オープンAIは、ネット上にある膨大(ぼうだい)なデータを学習して、人間の言葉を扱える「大規模言語モデル(LLM)」と呼ばれるAIシステムを構築しています。そのシステムの名前が「GPT」。GPTを組み込んだ対話型AIサービスが「チャットGPT」です。
GPTの性能は飛躍的(ひやくてき)に高まっています。その理由は膨大な学習量です。AIの性能に直結するといわれる、AIの学習規模を表す単位「パラメーター」の数は、2018年に公開された初代「GPT」は1・1億、19年の「GPT―2」は15億、22年11月に公開された「GPT―3・5」は1750億とされます。23年3月に公開された最新システム「GPT―4」は、非公開ながら5000億以上と言われ、米国の司法試験や医師国家試験の合格水準に達したと報告されています。
Q 米IT大手もAIに力を入れているそうだね。
A 米マイクロソフトはオープンAIに100億ドルを出資し、23年2月には自社の検索エンジン「Bing(ビング)」にチャットGPTをベースにしたAIを搭載。米グーグルも3月、対話型AI「Bard(バード)」を一般公開しました。中国でも検索大手の百度(バイドゥ)や電子商取引(EC)大手のアリババ集団などが同様のサービスを始めました。ネットサービスを根本的に変える可能性があり、各社とも開発競争に必死です。
Q 仕事や勉強にも使えそうだね。
A マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏は、最近のAIの進化を「パソコンやインターネット、携帯電話の誕生と同じくらい革命的だ」と評価し、産業全体に影響を及ぼすと予測しています。例えば、病院では保険請求や書類作成などの手間が省けスタッフが医療や看護に集中できるようになるなど、仕事やサービスのあり方を「良い方向に変えてくれる」と語っています。ただし、AIに雇用が奪われる恐れもあります。米国の研究では、特に会計士、税理士、通訳、ウェブデザイナーなど高賃金の業種への影響が大きいと分析されています。
◆リスクはないの?
誤情報、著作権侵害の懸念も
Q 生成AIの利用にリスクはないの?
A 自然な文章のなかに誤情報が紛れ込んでいる可能性があります。また、個人情報の流出や差別の助長につながる懸念(けねん)もあります。学習したデータに個人情報や差別表現が含まれていたり、質問時に入力したデータが第三者への回答として引き出されたりする恐れがあるためです。教育現場では、学生が研究や論文の作成をチャットGPTに頼ってしまう懸念から、リポートや試験での使用を禁止する動きが広がっています。
Q AIをうまく利用するルールが必要だね。
A 実業家のイーロン・マスク氏や科学者らは3月に「人間と同等の知性を持つAIシステムが人類と社会に深刻なリスクをもたらす可能性がある」と、高度なAI開発の一時停止を求める書簡(しょかん)を発表しました。
各国・地域は生成AIのルールづくりに乗り出していますが、温度差があります。中国は、政府批判や社会の混乱につながる生成AIを禁止する方針です。欧州連合(EU)は、個人情報や著作権を保護するための新法を検討しています。
日本は積極活用する姿勢で、規制と活用のあり方を検討する「AI戦略会議」を設置しました。生成AIは社会や経済を良い方向にも悪い方向にも変える可能性があります。リスクに注意しつつ、どのように有効活用していくかが問われそうです。(経済部)<グラフィック・大井美咲>
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